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ソーシャルメディアでこのところ「ブルースカイ（Bluesky）」という言葉を、よく見かけるかもしれない。何のことだろうと思った人もいるだろう。ブルースカイはこのところ急速に成長しており、1日に100万以上のアカウントが新しく作られている。ブルースカイとは何なのか。そして、どうしてそれほど大勢が使い始めているのか。

「X」利用者が続々と「ブルースカイ」へ移動　仕組みは？　オーナーは？

オーストラリア政府は7日、16歳未満の子供たちによるソーシャルメディアの利用を禁止する、「世界に先駆けた」法案を提出する予定だと発表した。

豪政府、16歳未満のSNS利用を禁止する法案を提出へ

米ソーシャルメディア「X」（旧ツイッター）を所有するイーロン・マスク氏は7月に共和党の大統領候補ドナルド・トランプ前大統領への支持を表明して以降、11月の米大統領選について何百回も投稿している。これらの投稿の閲覧数は40億回を越えている。

【米大統領選2024】 民主党に関するマスク氏のとっぴな主張を検証…投票者を「輸入」？　

ソーシャルメディア上で、米ペンシルヴェニア州での選挙違反の申し立てが広がっている。BBCヴェリファイ（検証チーム）は関係する選挙管理当局者に連絡を取り、何が起こっているのかを調査している。

【米大統領選2024】SNSで広がるペンシルヴェニア州での「選挙不正疑惑」、BBCが検証

動画配信アプリTikTokの親会社である中国・バイトダンスの共同創業者が、中国で最も裕福な人物となった。中国のシンクタンク胡潤研究院が29日に発表した。

TikTokの共同創業者、中国一の富豪に　シンクタンクがランキング発表

イギリスの裁判所は28日、極右活動家のトミー・ロビンソン（本名スティーヴン・ヤクスリー＝レノン）被告に対し、シリア難民に関する偽の主張を禁じる裁判所命令に違反したとして、法廷侮辱罪で禁錮18カ月の実刑判決を言い渡した。

英の著名極右活動家に禁錮18カ月、シリア難民に関する虚偽主張めぐり　禁止命令に違反

日本にいるソーシャルメディア・インフルエンサーたちの間で、安価な空き家を購入して改装することが流行している。東京でも空き家は、世界の他の主要都市で住宅を購入する費用の、ほんの一部で購入できるという。シャイマ・ハリル東京特派員が、トレンドの裏側にある現実を調査した。

日本の空き家を購入・改装するSNSインフルエンサーたち

中国南部・深圳市の日本人学校の校門付近で9月、日本人男児が見知らぬ人物に刃物で刺され死亡した。日本政府は、外国人嫌悪が今回の事件の背景にあるとの見方を示し、「悪質で反日的な」ソーシャルメディアへの投稿が攻撃につながったと非難した。

【解説】 中国・深圳の日本人男児刺殺事件、ネットのナショナリズムが悪かったのか

米ソーシャルメディア大手のメタで、食事クーポン支給制度を悪用し、歯磨き粉や洗濯洗剤をクーポンで買っていた従業員らが解雇されたと、メディアなどで報じられている。

米メタ、食事クーポンで歯磨き粉買った従業員ら解雇　メディアが報道

アメリカで相次いで発生したハリケーンに関する誤情報が、インターネット上で氾濫（はんらん）し、さらに、真実よりもエンゲージメント（コンテンツへの関わりを示す指標）を重要視するソーシャルメディアによってあおられている。

【解説】ハリケーン「ミルトン」の偽情報はどのようにSNSを席巻したのか

アメリカの十数州が8日、動画配信アプリTikTokを提訴した。同プラットフォームが、10代の若者のメンタルヘルス（こころの健康）上の危機を助長していると非難している。

アメリカ13州と首都がTikTok提訴、10代若者のメンタルヘルスに「大混乱」もたらしたと

ブラジルの最高裁判所は8日、米富豪イーロン・マスク氏が所有するソーシャルメディア「X」（旧ツイッター）について、国内でのサービス停止措置を解除すると発表した。アレクサンドル・デ・モラエス判事はこの日、Xが多額の罰金を支払い、誤った情報を拡散したとされるアカウントを凍結したのを受け、サービスの「即時復帰」を承認した。

ブラジルでXがサービス再開へ　最高裁の命令受け入れ7.5億円の罰金支払う

米大統領選を前に、デジタル上の脅威を監視する施設を、BBCのマーク・チシュラック人工知能（AI）担当編集委員が米ニューヨークで取材した。

【米大統領選2024】 外国からのデジタル影響工作に対処　監視組織をBBCが取材

BBCは、イギリスで今夏に相次いだ騒乱をめぐり、暴徒たちに放火方法をオンラインで指南していたフィンランドのネオナチを取材した。20歳のこの人物は、メッセージアプリ「テレグラム」でチャットグループを管理し、7月下旬から8月上旬にかけてイングランドと北アイルランドで暴力に発展した抗議活動の組織化と扇動に重要な役割を果たした。

英騒乱、ネオナチがフィンランドからチャットグループで扇動　BBCが当人を追跡取材

メッセージアプリ「テレグラム」は23日、逮捕状があるなど当局からの正式な要求に対し、アプリの利用端末の位置を示すIPアドレスやユーザーの電話番号を開示すると発表した。

テレグラム、今後は当局にユーザー情報提供も　犯罪抑止に向け方針変更

香港のキャセイパシフィック航空は22日、機内で座席の背もたれを倒すことをめぐって中国の乗客といさかいを起こした香港市民の夫婦を搭乗禁止とした。

キャセイ航空、前席の客ともめた夫婦を搭乗禁止に　リクライニングめぐり

米富豪イーロン・マスク氏が所有するソーシャルメディア「X」（旧ツイッター）がサービス停止となっているブラジルで、一部のユーザーが同プラットフォームに接続できるようになっていることが、BBCの取材で明らかになった。Xの広報担当者はBBCに対し、ブラジルでの復旧は「不注意」によるもので、サーバープロバイダーを変更した後に起きたと説明した。

X、ブラジルで一時的に接続可能に　サーバー変更の影響で「意図せず」と

フェイスブックを保有する米メタは16日、ロシアの国営メディア数社を、自社のソーシャルメディアで禁止すると発表した。それらロシアメディアが欺くような手法を使って、影響力のある活動をしたり、発覚を逃れたりしているとしている。

フェイスブックやインスタグラムがロシア国営メディアを禁止、米メタが発表

実業家のイーロン・マスク氏は、アメリカのドナルド・トランプ前大統領に対する暗殺未遂とみられる事件が起きた15日、ジョー・バイデン大統領とカマラ・ハリス副大統領に対しては暗殺を「試みようとする人すらいない」とX（旧ツイッター）に投稿した。政府が非難し、大統領ら要人の警護に当たるシークレットサービスも「認識している」とするなど、物議を醸している。

米富豪マスク氏、「誰もバイデン氏やハリス氏の暗殺を試そうとさえしない」と投稿　物議醸す

英ウェストミンスター治安裁判所は16日、未成年のわいせつ画像を作成した罪で起訴されていたBBCの元有名キャスター、ヒュー・エドワーズ被告（62を）に対し、禁錮6カ月、執行猶予2年の実刑判決を言い渡した。同被告は7月末に、ワッツアップで送られてきた未成年のわいせつ画像41枚を所持していたことを認めていた。

元著名BBCキャスターに有罪判決、禁錮6カ月（執行猶予付き）　未成年のわいせつ画像入手で

ニュースの受け取り方について、イギリスで毎年実施されている調査の最新版で、「オンライン」の比率が初めて「テレビ」を上回った。

ニュースの受け取り方、「オンライン」が初めて「テレビ」上回る　英調査

BBCの報道番組「パノラマ」の取材で、ソーシャルメディアが10代の少年たちに暴力や女性差別のコンテンツを見せる傾向にあることが明らかになった。こうした傾向には、各プラットフォームのアルゴリズムや、モデレーションの方法などが関わっているという。

なぜSNSのアルゴリズムは10代の少年に暴力的なコンテンツを見せるのか

ロシア政府が11月の米大統領選にメディアなどを使って介入しようとしているとして、アメリカがロシア国営メディア幹部などを起訴したことをめぐり、アメリカの保守派インフルエンサーらは、もしこの疑惑が証明されれば、自分たちはロシアのメディア幹部らに騙されたことになると述べている。

【米大統領選2024】ロシアの介入疑惑、右派インフルエンサーらは「自分たちは被害者」だと

アメリカは4日、ロシア政府がメディアなどを使って11月の米大統領選に介入しようとしているとして、ロシア国営メディアの複数幹部を制裁対象に加え、クレムリン（ロシア大統領府）とつながりのある報道機関関係者らのビザ発給を制限するなどした。